理事長

• 

  鈴木 真二/Shinji Suzuki

  東京大学 名誉教授
  東京大学 未来ビジョン研究センター 特任教授

  1953年岐阜県生まれ。79年東京大学大学院工学系研究科修士課程修了。(株)豊田中央研究所を経て、東京大学大学院工学系研究科航空宇宙工学専攻教授を定年退職後は、東京大学名誉教授、東京大学未来ビジョン研究センター特任教授（現職）。
  工学博士、専門は航空工学。日本航空宇宙学会会長（第43期）。国際航空科学連盟（ICAS）会長など。著書に、『飛行機物語』(筑摩書房)、『現代航空論』(編集、東京大学出版会)、『落ちない飛行機への挑戦』（化学同人社）などがある。

副理事長

• 

  千田 泰弘/Yasuhiro Senda

  一般社団法人JAC新鋭の匠 理事

  1964年東京大学工学部電気工学科を卒業、同年国際電信電話株式会社（KDD）に入社。国際電話交換システム、データ交換システム等の研究開発に携わった後、ロンドン事務所長、テレハウスヨーロッパ社長、取締役を歴任、1996年株式会社オーネット代表取締役に就任。その後、2000年にNASDA(現JAXA)宇宙用部品技術委員会委員、2012年一般社団法人国家ビジョン研究会理事、2013年一般社団法人JAC新鋭の匠理事を努めている。

常務理事

• 

  岩田 拡也/Kakuya Iwata

  産業技術総合研究所 主任研究員

  産業技術総合研究所 主任研究員
  1998年通商産業省工業技術院電子技術総合研究所に入所。第16回電子材料シンポジウムEMS賞受賞、第12回応用物理学会講演奨励賞受賞。白色LED開発にてゼロから1兆円産業に成長する過程を経験。半導体製造装置開発からロボット技術に目覚め、2004年に独立行政法人産業技術総合研究所知能システム研究部門に移籍、無人航空機の研究開発をスタート。2007年日本機械学会交通・物流部門優秀講演表彰を受賞。2008年に経済産業省製造産業局産業機械課にてロボット政策に従事。2009年以降「NIIGATA SKY PROJECT」の無人航空機開発を立ち上げる。

理事・事務局長

• 

  熊田 知之/Tomoyuki Kumada

  1970年早稲田大学政治経済学部経済学科卒業。国際電信電話株式会社（KDD）を経て、1999年に有限会社アイコムネット（現 ブルーイノベーション株式会社）を設立、代表取締役に就任。経営および技術コンサルティング事業を通じて、国内・海外の多くのベンチャー企業の育成とITC、環境、エネルギー、健康等幅広い分野の新技術開発プロジェクトに携わる。早くから無人航空機の可能性に着目し、自社において機体の開発からさまざまなアプリケーションの研究開発を進めている。2012年にブルーイノベーション株式会社相談役（2017年に退任）、2014年にJUIDA理事・事務局長に就任、現在に至る。

理事

• 

  久保 大輔/Daisuke Kubo

  宇宙航空研究開発機構（JAXA） 主任研究開発員

  1979年岩手県生まれ。2008年東京大学大学院工学系研究科航空宇宙工学専攻修了、工学博士。2008年より国立研究開発法人宇宙航空研究開発機構航空技術部門勤務（現職、主任研究開発員）。垂直離着陸（VTOL）技術研究におけるスケール模型飛行実験のための小型無人航空機開発に従事して以来、無人航空機を専門とする。手のひらサイズの飛行体開発から、三重冗長飛行制御装置の開発、成層圏滞空型無人航空機の概念設計等、無人航空機に関連する幅広い研究テーマに従事。2017-2018年に客員研究員としてNASA Ames Research Centerにおいて無人航空機の運航管理技術（UTM）研究、特に有人航空機・無人航空機間の飛行安全の研究に従事。単発固定翼機の飛行経験100時間。

監事

• 

  安岡 大作/Daisaku Yasuoka

  公認会計士

  1949年高知県生まれ。1974年一橋大学社会学部卒業。第一中央汽船株式会社に入社。主に管理部門に所属し、海外・国内の関係会社の管理を担当。1985年にはロンドン勤務を1年経験。1999年同社を退職。早稲田大学会計専門職大学院を経て、2010年に公認会計士登録。特定非営利活動法人日本NPOセンターで経理実務経験後、地方公共団体における指定管理者の財務審査等、主に非営利法人の会計に携わっている。

顧問

• 

  青木 義男/Yoshio Aoki

  日本大学・特任教授
  日本大学第一中学高等学校・校長

  1985年日本大学大学院博士後期課程機械工学専攻修了、工学博士。米国コロラド州立大学工学部航空宇宙工学科客員研究員を経て、日本大学理工学部教授、日本大学評議員、日本大学理工学部学部長。2023年10月より日本大学特任教授、日本大学第一中学高等学校・校長。専門は構造力学、安全設計工学、複合材料力学。SAMPE JAPAN副会長、日本複合材料学会理事、強化プラスチック協会理事、日本建築設備昇降機センター理事、国土交通省社会資本整備審議会・昇降機等事故調査部会委員、建築事故災害対策部会委員などを務める。

• 

  浦野 義頼/Yoshiyori Urano

  早稲田大学 名誉教授

  1970年早稲田大学大学院理工学研究科博士課程修了、工学博士。同年、国際電信電話株式会社に入社、1993から1996年まで同社研究所所長。1996年早稲田大学理工学総合研究センター教授、20年間、同学大学院国際情報通信研究科教授などを経て、現在早稲田大学名誉教授。主として、eラーニング、eヘルスケアなどのインターネット応用の研究や、情報通信分野の人材育成に係わる国際協力プロジェクトなどに従事。電子情報通信学会および情報処理学会フェロー。

• 

  御法川 学/Gaku Minorikawa

  法政大学 教授
  法政大学大学院アーバンエアモビリティ研究所 所長

  1992年法政大学大学院工学研究科修士課程修了。（株）荏原総合研究所を経て、1999年より法政大学工学部（現理工学部）、理工学部機械工学科教授（現職）。一貫してファン騒音、空力騒音の研究に従事。工学博士（東京工業大学）。2005年より理工学部機械工学科航空操縦学専修の設置に携わり、同時に航空機研究に着手。現在のテーマは新しいカテゴリーの小型航空機の研究、航空機の電動化、アーバンエアモビリティなど。空の移動革命に向けた官民協議会メンバー。
  HIEN Aero Technologies（株）CEO。

• 

  田中 征治/Seiji Tanaka

  株式会社ICTサポート代表取締役

  1968年熊本大学大学院工学研究科電子工学修士課程修了。郵政省上級職に採用されて以来、科学技術庁研究開発局宇宙国際課長、関東電気通信監理局長、郵政省電気通信局電波部長、総務大臣官房技術総括審議官を経る中で主に電波行政に従事し、2001年6月に退官。その後、放送大学学園放送担当理事、NTTドコモ常務執行役員、一般財団法人電波技術協会理事長を経て、現在、㈱Cube Earth取締役、並びにシニアクラスのICT専門家を活用する㈱ICTサポートを 2014年8月に設立し、代表取締役社長を務めている。

参与

• 

  中村 裕子/Hiroko Nakamura

  東京大学大学院工学系研究科 特任研究員

  空からのモビリティイノベーション実現に必要な民間コンセンサスの調整や新技術の社会受容性の醸成を目指して、ステークホルダーを集めた各種委員会の運営や幹事等を行っている。2024年4月から現職。日本無人機運航管理コンソーシアム事務局次長、次世代エアモビリティ自治体ネットワーク（UIC2-Japan）発起人、日本無操縦者航空機専門委員会（JRPAS, AIDA 内）幹事なども兼ねる。

• 

  伊藤 亜聖/Asei Ito

  東京大学社会科学研究所 准教授

  経済学博士（慶應義塾大学）。大学院時代に中国人民大学（北京）、中山大学（広州）に滞在し中国経済について研究。主な研究内容は、中国の産業発展と対外直接投資活動、そしてアジア、新興国におけるイノベーション。著書・共著に『現代中国の産業集積 「世界の工場」とボトムアップ型経済発展』（名古屋大学出版会、2015年。大平正芳記念賞、清成忠男賞受賞）、『中国ドローン産業発展報告 2017』（東京大学社会科学研究所、2017年）『現代アジア経済論』(有斐閣、2018年)、『中国14億人の社会実装』(東京大学社会科学研究所、2019年)等。

• 

  石井 大貴/Tomotaka Ishii

  金沢工業大学大学院 准教授
  株式会社LOCOK 代表取締役

  博士（メディアデザイン学）。慶應義塾大学法学部政治学科卒業、慶應義塾大学大学院メディアデザイン研究科後期博士課程修了。TBSテレビに15年間勤務後、現職でLife Education事業を展開。知育・体操教室の運営、ベビーシッター事業、千葉ロッテマリーンズを始めとするスポーツチームや企業へのリーダーシップ・マネジメント研修を主宰。著書に『親子で体・心・脳をきたえる「つくし会式知育メソッド」』（ぴあMOOK、2019年）、『ドローンエンタテインメント利用』（映像情報メディア学会、2018年）等。

• 

  嶋本 学/Manabu Shimamoto

  総合危機管理士、地域防災マネージャー

  1965年北海道生まれ。1989年防衛大学校国際関係論卒業。陸上自衛官として指揮(各級指揮官、駐屯地司令)、情報(情報部長等)、教育(教育課長、主任教官等)、訓練(運用訓練幹部等)、R&D(主任研究開発官等)、広報(報道室員)の各部門で勤務。この間、ドローン要員育成、ドローン利活用促進、民間ドローン団体との連携強化にも携わる。2007年から3年間、在エジプト日本国大使館員として勤務。2022年に退官(陸将補)。前さいたま市役所危機管理部参事。陸自CGS課程、国連Post-conflict Peacebuilding Seminar、米軍Pacific Army Management Seminarなどを修了。